外部の研修、講演の実績

話力総合研究所の講師が、講義・講演をおこなった企業と団体をご紹介します。 ※順不同、敬称略

◆ 官庁

財務省、外務省、農水省、国土交通省、総務省、厚生労働省、人事院、防衛庁、文部科学省、 警察庁、各地公共職業安定所、労働基準監督署、警察署、消防署、税務署、消防学校、 林業講習所、警察大学校、警察通信学校

◆ 都道府県 市区町村など

公益財団法人東京しごと財団、公益財団法人いきいき埼玉、埼玉県、全国市議会議長会、全国町村議長会、 公益財団法人東京都中小企業振興公社、東京都社会福祉総合センター、栃木県雇用開発協会、和歌山県選挙管理委員会、 山形県教育センター、広島県教育センター、明石市役所、富山市役所、磐田市役所、市町村職員研修所、 鹿児島県自治研修センター、知覧町役場、埼玉県公立学校事務職員会

◆ 社会教育

厚木市婦人会、海老名市教育委員会、大田区民センター、春日部市教育委員会、川崎産業文化センター、 木更津教育委員会、鴻巣市教育委員会、埼玉県老人大学、座間市教育委員会、座間市老人クラブ連合会、 新宿区教育委員会、中野区教育委員会、墨田区教育委員会、墨田区家庭センター、千駄ヶ谷社会教育館、 千葉県教育庁生涯学習課、中央区教育委員会、中野区勤労福祉会館、台東区教育委員会、中野サンプラザ、 港区教育委員会、よみうり文化センター、毎日文化センター、国立教育会館、群馬県生涯学習センター、 茨城県大子町教育委員会、東松山きらめき市民大学 

◆ 学校

秋葉学園、産能大学、埼玉女子短期大学、ジオス、成徳短期大学、東京経営短期大学、 田中千代服飾専門学校、東海大学、東海大学短期大学、山手ファッション、読売販売経営学院、 早稲田速記秘書専門学校、国際観光専門学校、駿台ELS学院、共立医療秘書専門学校、小池学園、 聖学院大学、インターンシップ、東京大学、東京工業大学、一橋大学、市進HD

◆ 農業団体

愛知県農協研修所、大分県農業共同組合中央会、神奈川県農協中央会、香川県農業共同組合、 静岡県農協中央会、諏訪市農業共同組合、全国農協中央会、全国共済連

◆ 医療機関

東京大学附属病院、医療法人徳洲会、川崎中央病院、笹生病院、済生会中央病院、JR東京総合病院、 私立学校共済組合下谷病院、順天堂大学付属順天堂医院、聖マリアンヌ医科大学病院、日赤医療センター、 松沢病院、武蔵野赤十字病院、東京医科歯科大学附属病院、秋津療育園、JCHO東京新宿メディカルセンター

◆ その他の団体

日本電気総合研修所、日本生命総合研修所、茨城県セメント卸共同組合、家の光文化センター、 NTTユーザ協会、関東電気保安協会、神奈川県看護協会、勤労厚生協会、漁船保険中央会、 桐生商工労働事務所、クレオ、厚生団、高齢者事業団、実務技能検定協会、社会保険診療報酬支払基金、 清話会、タナベ経営、第一勧銀経営センター、中部産業連盟、東京都看護協会、東京都指定自動車教習協会、 日本経営協会、能率協会、日本製薬工業協会、日本経営開発センター、日本レクリェーション協会、 日本人事管理協会、日本生産性本部、新潟県経営者協会、秘書教育全国協議会、フードマシン共同組合、 富士社会教育センター、保証事業会社協会、倫理研究所、労働福祉事業団、公立学校共済組合、 ユアサヒューマンクリエート、公務員試験セミナー、コマツキャリヤクリエイト、NTT研修センター、 長野県職業能力開発協会、TKC研修所、倉敷市歯科医師会、本田技研労働組合栃木研究所支部、 住宅管理協会 、日本秘書クラブ東京、日本損害保険鑑定人協会、NPOエイプロシス、光村印刷労働組合、 高島屋労働組合、埼玉県公立高等学校事務職員会、埼玉県公立高等学校事務長会、埼玉県高等学校等副校長会、 MS経営塾、公益社団法人日本技術士会、NPO法人子ども未来プロジェクトアローズ

◆ 企業

東京電力、関西電力、四国電力、中部電力、日本電気、日本電気フィールドサービス、 日本電気ソフトウェア、日本電気コンストラクション、日本電気トランスミッションエンジニアリング、 栃木日本電気、長野日本電気、茨城日本電気、群馬日本電気、富士電気、ソニー、松下通信工業、 岩崎通信機、東芝、東芝メディカル、オムロン、オムロンソフトウェア、オムロン技術サービス、KDD、 新日本製鉄、住友金属工業、横河ヒューレットパッカード、川崎製鉄、ジャノメミシン、日本IBM、 ブラザーミシン、山種産業、アイリス、大林組、奥村組、新井組、熊谷組、鹿島建設、奈良建設、 竹中工務店、飛鳥建設、銭高組、大成建設、西松建設、鉄建建設、キリンビール、明治乳業、森永乳業、 沖縄銀行、大和銀行、さくら銀行、あさひ銀行、徳陽シティ銀行、国民金融公庫、東京海上火災保険、 安田火災海上保険、大東京火災海上保険、興亜火災海上保険、日本火災海上保険、住友生命保険、 日本生命保険、第一生命保険、山種証券、大和証券、三洋証券、日産自動車、三菱自動車、 ナショナルセミコンダクタージャパン、ヤクルト本社、日産ディーゼル、ダイハツ工業、東急車両製造、 東急電鉄、小田急百貨店、三越百貨店、京王百貨店、東武百貨店、ホテルセンチュリーHYATT、 八芳園、平安閣、全日空、エアーニッポン、三井物産、三菱石油、厚生年金会館、ヘレンカーチスジャパン、 シュウウエムラ化粧品、カネボウ化粧品、小林コーセー、ポーラ化粧品、ロッテ商事、日本信販、プロミス、 三菱鉛筆、小野田セメント、富士写真フィルム、デュポンジャパンリミテッド、山之内製薬、エーザイ、 中外製薬、持田製薬、大正製薬、グレラン製薬、日刊工業新聞社、読売新聞社、NTT、ヤマギワ、 JUKI、Quick、エリナ、広済堂、アルプス電気、学習研究社、トッパンムーア、本多技研、 国際システム、NECユニバーシティ、NECフィールディング、NEC山形、NEC宮城、アイワ、 アクトライフコーポレーション、 スリオンテック、マイクロソフト、産業能率大学総合研究所、光村印刷、 高島屋、三菱電機インフォメーションシステムズ、イニシャル、SEB体育企画