外部研修・講演実績

話力総合研究所の講師が、講義・講演をおこなった企業と団体をご紹介します。 ※順不同、敬称略

 官庁

財務省、外務省、農水省、経済産業省、国土交通省、総務省、厚生労働省、人事院、防衛庁、 文部科学省、警察庁、各地公共職業安定所、労働基準監督署、警察署、消防署、税務署、消防学校、 林業講習所、警察大学校、警察通信学校

都道府県 市区町村など

公益財団法人東京しごと財団、公益財団法人いきいき埼玉、埼玉県、全国市議会議長会、全国町村議長会、 公益財団法人東京都中小企業振興公社、東京都社会福祉総合センター、栃木県雇用開発協会、和歌山県選挙管理委員会、 山形県教育センター、広島県教育センター、明石市役所、富山市役所、磐田市役所、市町村職員研修所、 鹿児島県自治研修センター、知覧町役場、埼玉県公立学校事務職員会、横須賀市役所

社会教育

厚木市婦人会、海老名市教育委員会、大田区民センター、春日部市教育委員会、川崎産業文化センター、 木更津教育委員会、鴻巣市教育委員会、埼玉県老人大学、座間市教育委員会、座間市老人クラブ連合会、 新宿区教育委員会、中野区教育委員会、墨田区教育委員会、墨田区家庭センター、千駄ヶ谷社会教育館、 千葉県教育庁生涯学習課、中央区教育委員会、中野区勤労福祉会館、台東区教育委員会、中野サンプラザ、 港区教育委員会、よみうり文化センター、毎日文化センター、国立教育会館、群馬県生涯学習センター、 茨城県大子町教育委員会、東松山きらめき市民大学 

学校

秋葉学園、産能大学、埼玉女子短期大学、ジオス、成徳短期大学、東京経営短期大学、 田中千代服飾専門学校、東海大学、東海大学短期大学、山手ファッション、読売販売経営学院、 早稲田速記秘書専門学校、国際観光専門学校、駿台ELS学院、共立医療秘書専門学校、小池学園、 聖学院大学、インターンシップ、東京大学、東京工業大学、一橋大学、市進HD

農業団体

愛知県農協研修所、大分県農業共同組合中央会、神奈川県農協中央会、香川県農業共同組合、 静岡県農協中央会、諏訪市農業共同組合、全国農協中央会、全国共済連

医療機関

東京大学附属病院、医療法人徳洲会、川崎中央病院、笹生病院、済生会中央病院、JR東京総合病院、 私立学校共済組合下谷病院、順天堂大学付属順天堂医院、聖マリアンヌ医科大学病院、日赤医療センター、 松沢病院、武蔵野赤十字病院、東京医科歯科大学附属病院、秋津療育園、JCHO東京新宿メディカルセンター

その他の団体

日本電気総合研修所、日本生命総合研修所、茨城県セメント卸共同組合、家の光文化センター、 NTTユーザ協会、関東電気保安協会、神奈川県看護協会、勤労厚生協会、漁船保険中央会、 桐生商工労働事務所、クレオ、厚生団、高齢者事業団、実務技能検定協会、社会保険診療報酬支払基金、 清話会、タナベ経営、第一勧銀経営センター、中部産業連盟、東京都看護協会、東京都指定自動車教習協会、 日本経営協会、能率協会、日本製薬工業協会、日本経営開発センター、日本レクリェーション協会、 日本人事管理協会、日本生産性本部、新潟県経営者協会、秘書教育全国協議会、フードマシン共同組合、 富士社会教育センター、保証事業会社協会、倫理研究所、労働福祉事業団、公立学校共済組合、 ユアサヒューマンクリエート、公務員試験セミナー、コマツキャリヤクリエイト、NTT研修センター、 長野県職業能力開発協会、TKC研修所、倉敷市歯科医師会、本田技研労働組合栃木研究所支部、 住宅管理協会 、日本秘書クラブ東京、日本損害保険鑑定人協会、NPOエイプロシス、光村印刷労働組合、 高島屋労働組合、埼玉県公立高等学校事務職員会、埼玉県公立高等学校事務長会、埼玉県高等学校等副校長会、 MS経営塾、公益社団法人日本技術士会、NPO法人子ども未来プロジェクトアローズ、アーク・コミュニケーションズ、 労働安全衛生コンサルタントグループ、日本労働安全衛生コンサルタント会神奈川支部、八潮市社会福祉協議会

企業

東京電力、関西電力、四国電力、中部電力、日本電気、日本電気フィールドサービス、 日本電気ソフトウェア、日本電気コンストラクション、日本電気トランスミッションエンジニアリング、 栃木日本電気、長野日本電気、茨城日本電気、群馬日本電気、富士電気、ソニー、松下通信工業、 岩崎通信機、東芝、東芝メディカル、オムロン、オムロンソフトウェア、オムロン技術サービス、KDD、 新日本製鉄、住友金属工業、横河ヒューレットパッカード、川崎製鉄、ジャノメミシン、日本IBM、 ブラザーミシン、山種産業、アイリス、大林組、奥村組、新井組、熊谷組、鹿島建設、奈良建設、 竹中工務店、飛鳥建設、銭高組、大成建設、西松建設、鉄建建設、キリンビール、明治乳業、森永乳業、 沖縄銀行、大和銀行、さくら銀行、あさひ銀行、徳陽シティ銀行、国民金融公庫、東京海上火災保険、 安田火災海上保険、大東京火災海上保険、興亜火災海上保険、日本火災海上保険、住友生命保険、 日本生命保険、第一生命保険、山種証券、大和証券、三洋証券、日産自動車、三菱自動車、 ナショナルセミコンダクタージャパン、ヤクルト本社、日産ディーゼル、ダイハツ工業、東急車両製造、 東急電鉄、小田急百貨店、三越百貨店、京王百貨店、東武百貨店、ホテルセンチュリーHYATT、 八芳園、平安閣、全日空、エアーニッポン、三井物産、三菱石油、厚生年金会館、ヘレンカーチスジャパン、 シュウウエムラ化粧品、カネボウ化粧品、小林コーセー、ポーラ化粧品、ロッテ商事、日本信販、プロミス、 三菱鉛筆、小野田セメント、富士写真フィルム、デュポンジャパンリミテッド、山之内製薬、エーザイ、 中外製薬、持田製薬、大正製薬、グレラン製薬、日刊工業新聞社、読売新聞社、NTT、ヤマギワ、 JUKI、Quick、エリナ、広済堂、アルプス電気、学習研究社、トッパンムーア、本多技研、 国際システム、NECユニバーシティ、NECフィールディング、NEC山形、NEC宮城、アイワ、 アクトライフコーポレーション、 スリオンテック、マイクロソフト、産業能率大学総合研究所、光村印刷、 高島屋、三菱電機インフォメーションシステムズ、イニシャル、SEB体育企画、日本データサービス、 タカラ・エムシー、ゴルフダイジェスト、システムズ、NECソリューションイノベータ、市進ホールディングス

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